第８回　「通商国家の興亡に見る日本の未来」

１．カルタゴ

紀元前２７２年、ローマによるイタリア半島の統一が実現した。この過程におけるローマの他の都市や部族に対する寛大さ、開放性が、その後のカルタゴとの戦いの帰趨に大きな影響を及ぼした。第２次ポエニ戦争ではハンニバルの数次にわたる戦術的勝利もローマ同盟の離反を生まずカルタゴは全ての海外領土を失い５０年の賠償金を払うこととなった。しかし、カルタゴの3度にわたる経済力の回復はローマにおける「カルタゴ滅ぼすべし」の勢力を台頭させ、ついにカルタゴは滅亡させられることになった。

ここで、ローマ対カルタゴの戦いから読み取れる教訓として、森本哲郎は輝かしい文化を生み出したギリシアと対比して、通商国家は周囲から羨望の眼差しで見られるとしている。どちらかといえば、後で見るオランダ衰亡のケースに似ており、岡崎久彦の見解と同様に日米貿易摩擦の厳しい時期に執筆されたバイアスがあるように思われる。

問題はむしろハンニバル戦役後のローマとヘレニズム諸国との外交関係にある。ハンニバル戦役中はエジプト・シリアはローマと中立、マケドニアは反ローマ的であった。しかし、戦後のローマはマケドニア・シリア対ギリシア・ペルガモン・ロードスの関係に付け入り、ひとまずシリアとマケドニアを制圧すると、それまでの態度を転換して帝国主義的行動に移り、最後には全ギリシア的世界を覇権下に置くこととなる。勢力均衡が崩れた後「パックス・ロマーナ」への道を歩みつづけたということは中小国にとって勢力均衡の重要性を示唆している。

今後のアジア太平洋地域での勢力均衡の実現可能性を考えると、１）外交にリーダーシップをとれない日本、２）実利・勢力の計算を困難とするアメリカ外交、３）アジアでは歴史的に勢力均衡よりも付和雷同（ハンチントン）、４）アジアには勢力均衡を機能させる共通の価値観がない（高坂）の如く、その可能性は極めて小さい。

勢力均衡が実現するとすれば、日本の経済力衰退によってであろう。この傾向は、今後のテクノロジーの発展が日本的システムと融合しないほど加速される。日本の東南アジアからの撤退がインドシナにおける米中のプレゼンスの拡大につながり、その結果、日本を挟まない地域での大国の衝突と消耗がおきる可能性も否定できない。

２．ヴェネチア

ヴェネチアが勢力を拡大し始めた１１世紀の人口が約１０万人と小さい勢力であったが、それほど強大ではない東のビザンティン帝国と西の神聖ローマ帝国の二股外交を行い、ヴェネチアの役割が大きかった。ヴェネチアは、当時の技術が通商都市国家にとって有利に発展したことや、際立つ社会組織能力によって、１３世紀の地中海におけるジェノバとの競争に勝ち残った。

しかし、１５世紀末になると、東にオスマン・トルコが出現しヴェネチアに匹敵する海軍力を建設、また、西でもフランスが強大化するなど、領域型国家が出現してきた。このため、東西地中海を仲介する独占的地位を失なったが、16世紀中は商船に大砲を備える、織物業、印刷業等の工業化、内陸部での農業生産を増やす、によって持ち堪えた。

しかし、１６世紀末から１７世紀初めにかけての商船隊と海軍力の相対的低落は著しく、製造業もオランダ人に取って代わられた。その要因として、パワーベースを持つ大国がヴェネチアの効率を学び力で圧倒したことや、地中海の森林破壊が進んだことがある。

ここで、高坂正尭は１）なぜヴェネチア人は大西洋航路に進出しなかったのか、２）なぜトルコとの戦争を回避できなかったのか、３）製造業がなぜ衰退したのかという疑問を呈している。結局は、豊かな社会の内なる変化による回復力の喪失というところに帰着する。ヴェネチア人たちは疲れてしまった、人々の態度が消極的になり発展よりも安全を求めるという変化が起きたということで、今の日本もこういう状況で、明治以来の緊張の連続に疲れてしまったということではなかろうか。

３．オランダ

ポール・ケネディ「大国の興亡」では経済力を超えた軍事力の展開が衰退を招くというモチーフであるが、オランダの場合は反対で、経済力を軍事に使用しなかったことにある。むしろ、オランダは貿易、海運、漁業に依存しすぎた、というのが岡崎久彦の結論である。

歴史的に見ると、厳しい風土がオランダを海上に覇権を唱えさせた力の源泉となったと言える。１４３７年ハンザ同盟との海戦に勝利したところから政府と貿易の結合が生まれた。16世紀にはカトリックの最強国であるスペインの侵攻を受け、その過程で南部のベルギーがカトリック側として分離し、北部７州はユトレヒト連合を結成した。その結果が、和戦と税金に各州の満場一致の決定が必要というあまりにも地方分権的な国家の意思決定システムであり、結果的になにもできないことになった（ここのところは、現在の日本があまりにも中央集権的で、その結果、政府が些末なことに忙殺されるため何も重要なことができないということと極めて対称的である）。

１５８８年には英国（エリザベス女王）とオランダの提携によりスペイン無敵艦隊の撃破したが、スペインは艦隊再建のためオランダ禁輸を解除した（イギリスは依然として禁輸）。ここが、オランダが資本と技術を蓄積して次の飛躍に備える８年間となる。その後、オランダは西アフリカ、カリブ海、東アジアへと進出して経済発展を続け、経済の中心がアントワープからアムステルダムへ移った。当時、イギリスではヴェネチアと同様に外国人には重税が課されており、また、王党派と議会の抗争もあって、経済発展が停滞していた。

ところが、１６４８年に宗教戦争が終結（ウェストファリア条約）、スペインの後退が決定し英仏蘭の大競争状態が始まり、重商主義が台頭し始めた。イギリスがオランダの防衛のために、もちろんそれは最終的にはイギリス防衛のためであるが、血を流している間にオランダは東南アジアと西インド諸島を征服した、というイギリス人の反オランダ感情が高まってきた。このような動きがイギリスの航海条例成立の背景となった。これは、イギリスにとっては不利益だがオランダにとっては破滅的なものであり、第１次、第２次英蘭戦争で北米領土を失った後、イギリスとフランスによるオランダ攻撃でとどめが刺された。

４．大英帝国

大英帝国の基礎として、小さい島国による広大な地域の支配には「威信」という精神的要素が重要というのが中西輝政の英国論である。パックス・ブリタニカは1814年のウイーン会議に始まる。この時、イギリスの巧みな勢力均衡外交が展開され、イギリスの力は突出していたのにもかかわらず自制した。ここに指導者の発想や思考様式が長期的な興隆や衰退の決定要因となっていることを見ることができる。

英国を支えた異端の紳士として3人の外交官が紹介されている。ウィリアム・テンプルは第3次英蘭戦争において、フランスの脅威を主張し、「より危険な勢力はいずれか、価値観においてより本質的なものを共有するのはいずれか」を問題とした。ジェームズ・ハリス（マームズベリー伯爵）は対ナポレオン戦争への決断を行った。ロバート・モーリアーは反ロシアが主流の中でドイツを包囲する三国協商への伏線を作った。そして、そこには「異端」を取り込む度量を持つ首相ソールズベリーがいた。

イギリスの絶頂期は1851年の「ロンドン万国博覧会」（とくに水晶宮）であろう。しかし、その27年後、1878年、モーリアーは「イギリスの力は今や衰微と退潮の流れに入っている。」と憂い、1891年カナダ総督の「あの自信に満ちた楽観的な精神を見出すことができない。……選挙権や教育の普及だけではこの世界を地上の楽園とすることはできない。」のように、ベトナム戦争時の米国における論調のようなものが現われ始めた。

なぜこれほどまでに時代意識の転換が起きたのか？ 1868年から78年にかけて農産物自給率が４／５から２／５に低下、1850年代まではヨーロッパや北米、カナダ、豪への市場メカニズムに基づく投資が主流であったのに、1870年代からエジプト、トルコ、ペルシアへの政府保証債等への投資が増えた、貿易収支の赤字基調、等の衰退への初期症状が現われた。そこから、競争力に陰りが生じつつも世界の覇権を維持するために、それまで辺境とされてきた地域の取り込みが必要となってきたが、そのための政治・軍事的コストはきわめて高いものになった。

帝国拡張への衝動のひとつとして1880年代からのボーア戦争があり、そこではイギリスらしからぬ、経済的利益を確保することを直接的目的とする軍事力の展開がなされた。その結果、イギリスの覇権・支配の正当性がゆらぎ、周辺関係国への文化的感化力の低下が生じ、本国の国民も世界秩序維持への関心を喪失した。マキャヴェリも『ローマ史論』において「力の基礎に健全さを欠くようになった大国の領土拡張の危険性」を述べている。

アメリカは大英帝国にはっきりと衰退の兆しが現れる1890年代半ばから突如として世界帝国への道を歩み始める。時を同じくして、フレデリック・ターナーの『米国史におけるフロンティアの重要性』やマハン『海軍力の歴史に及ぼす影響（海上権力史論）』が著わされた。

なぜイギリスはドイツの脅威に対抗するためアメリカに全面的に譲歩することになったのか。それは、「むやみに同盟を求め敵を探す精神構造」、「自らの力によって立つ気概の喪失」、「国家改造、すなわち財政力や経済力の活力の回復」を目指すべきところから目をそらして同盟関係に依存する、といった精神的弱さにある。それまでのイギリスならばドイツとアメリカをうまく両天秤にかけたであろう。

イギリスにも改革の運動はあった。しかし、1905年からの経済好況とWW�Tで時期を逸する。ハルフォード・マッキンダー（『地政学』で有名）は人的資源論を展開し、また、産業界の利益と金融界の利益の区別して、当初は経済を統制する「頭脳」としての金融・情報センターこそ世界経済制覇のための戦略拠点であると考えた。しかし、企業の海外進出による社会の荒廃、教育の低下、人的資源の弱体化をみて産業競争力の再生を主張した。

イギリスの社会改革が失敗したことに関して、イギリス社会の限界、すなわち、議会と土地貴族の国という壁と大蔵省や政治家の財政赤字パラノイアが帝国の未来のかかった出費をも止めたということがある。そこには、国家の再生という歴史的視野の欠如が見られる。

最後にはWW�TとWW�Uにおける良質エリートの大量の戦死とともに「国力の根底を費消し尽くした勝利」によって旗の降りる日を迎えることになった。

ディスカッションにおいて、今後の日本の進路として産業競争力の維持と金融・情報をめぐる覇権争いの双方にどのように人的資源を配分するかというバランスの問題があるとされた。産業の発展のためには凡庸でも勤勉な多くの国民を動員することができるが、金融・情報には限られた天才しか必要でない。しかし、金融・情報で敗れると21世紀の大競争から脱落する。

今のところ日本再生への提案が百花繚乱であるが、必ず成功するとは言えない。一度衰退してもサッチャー改革後のイギリスや潜道さんの詳しいオランダのように復活することは可能か、可能であるならば今衰退しても将来活力のある世代が現われれば再生されるだろうという見解も出された。

イギリスで20世紀初頭に改革気運が高まったが結局失敗した。日本も全く同様の進路を取っている。円高は日本の産業構造を考える好機であったが、バブルで浮かれてしまった。その後は、国家の再生に役立たない分野に財政が浪費され、歴史的視野を完全に失っている。

中西輝政が提起する問題として、潜在的な「覇権挑戦国」にどのように対処すべきかということがある。すなわち、「封じ込め」か「取り込み」かということで、最近の米中関係を見ると米国にも封じ込めと取り込みが混在し、中国にも封じ込まれまいとする動きと、取り込まれまいとする動きが見られる。

参考文献

塩野　七生「ローマ人の物語�U　ハンニバル戦記」（新潮社）

森本　哲郎「ある通商国家の興亡」（PHP文庫）による。

高坂　正尭「文明が衰亡するとき」（新潮社選書）

岡崎　久彦「繁栄と衰退と」（文藝春秋）による

中西　輝政「大英帝国衰亡史」（集英社）による